最近は産休や育休も取得しやすくなり、結婚してからも仕事を続ける女性が増えてきています。

この記事をご覧になられている皆さんも共働きを希望されているのではないでしょうか。
ですが、夫が働き妻は専業主婦という従来と違って共働きだからこそ出てくる疑問や決めなければいけないことが出てきます。

とくに大きく変わってくるのが生活費などの負担割合です!

私も共働きをする際には「どうやって負担割合を決めたら良いのかよくわからない」と悩んだことがありました。
そこで今回は共働きの生活費負担割合や将来に向けた貯蓄方法などをご紹介していきたいと思いますので、共働きを希望されている方はぜひ検討してみてくださいね!

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共働きの費用、割合を決めるには?体験談から学ぶ話し合いのコツとは!

やっぱり1番気になるのは生活費や家賃など共有で使うものに対するお金の負担割合だと思いますが、どうやって話し合えば良いのか?
共働きでの失敗例と成功例から話し合いのコツをみていきましょう!


失敗例

一緒に住んでからだと話が進まない

これは友人の話ですが一緒に住んでから負担割合を決めようとすると、今まで大丈夫だったんだからわざわざ決める必要はないということで話し合いができなかったことが!

一方的に決めて喧嘩になった

良かれと思って「この方法で負担割合を決める!」としたものの、勝手に決めてしまって喧嘩になってしまったという人もいます。

成功例

収入を見せあって負担割合を決める

私の経験になるのですが、話し合いのときにお互いの収入をみせることによって不平不満がないように解決できました。

お互いの意見をすり合わせる

どれくらい自由なお金がほしいか、貯蓄に対しての考え方などをよく話し合ってから決めるとその後も不満などなく話し合いもスムーズにできた人もいます。

これらを見ると大切なのは一緒に住む前に決めること・お互いの意見をすり合わせ双方自身の収入を見せながら決めることが重要になってきます。
みなさんも話し合いがスムーズにできるようこのポイントを守ってがんばりましょう!

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共働きの生活費用と自由なお金の割合は?将来に向けた貯蓄はどう話し合った?

自由に使えるお金の割合は生活費の負担方法によって決まることがほとんどです。
実際にどのような方法があるのかみていきましょう!

一方負担

これは夫婦どちらかのお給料をすべて生活費として活用し、片方のお給料は共有の財産として貯蓄する方法です。

メリットは何よりもシンプルであること!

ただこういった場合はどちらか1人がお金を管理することになるのでそこを不満に思う人もいるかもしれません。
そういった場合はお互いにお小遣い制として毎月使える金額も決めておくと不公平感もありませんのでおすすめです!

全項目共有負担

家賃や生活費用の口座を作り、その中に夫婦双方が毎月決まった金額を入れる方法です。
入れる金額は夫婦同額でもいいですし、それぞれの手取り給料の割合に合わせてもいいですね!

とても公平性のある負担方法になっていて、なおかつ生活費に入れた額以外は今まで通り娯楽など自分の自由に使えることが最大のメリットです!

ただ生活費以外のお金を独身の時と同じように使ってしまうと貯蓄が全然出来てなかったということにもなりかねませんので自制心も必要になってきます。

項目別負担

家賃や水道光熱費や携帯代などの固定費を負担する方と、それ以外の食費や雑費などの生活費用を負担する方に分ける方法です。

余ったお金は自由に使えて生活費には何にどれだけお金を使っているのかわかりやすくていいのですが、場合によっては一方に負担がかかることもあります。
そんな時はお互いの収入比率をみて負担する項目を決めるようにするのがおすすめです!

主にこの3つがありますので自分たちがどの方法でやりくりしていくかよく話し合って決めましょう。

また出産や老後など将来に向けた貯蓄も決めておく必要がありますが、これも生活費の負担割合を話し合う時に決めると後々揉めることもないのでおすすめです。
将来に向けた貯蓄でも話し合う時に決めておきたい大切なポイントがあるのでご紹介します!

何のための貯蓄か決める

やみくもにとりあえず貯蓄をしても、貯めよう!という気持ちにならないので、何のために貯蓄するのかを話し合いましょう。

目標を決める

何のために貯蓄するのかを決めたらいつまでにいくら貯蓄するといった目標を決めましょう!
目標を決めておくとそこに向けて具体的に頑張ることもでき、家庭での将来設計もスムーズにいきやすいです。

貯蓄方法を決める

最後に貯蓄の方法を決めましょう。
給料から回したお金だけを貯蓄していくのか、株式投資や投資信託・生命保険などで扱われている貯蓄運用を活用するのか決めておくことが大切です。

まとめ

共働きだと決めていかなければならないことも多くなってきます。
そんなときは貯蓄や自由に使えるお金の観点から生活費の負担方法を決めると揉めることがなくおすすめです。

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